SANKEISHOW 無限に広がる可能性 ～産経メディアラボ～

本企画は、フェムテックやフェムケアなどの最新情報の発信や、イベントの実施などを通じて、女性のココロとカラダのケアを考え、よりよい未来につなげる産経新聞社の媒体横断型プロジェクトです。

産経新聞社が発行するフリーマガジン「メトロポリターナ」をきっかけに、2021年10月に始動しました。以来、性差から生じる特有の健康課題の解決や、誰もが活躍できる組織づくりにつながる「DEI（多様性・公平性・包括性）」、健康経営の推進など、テーマを広げながら、全社的に活動しています。

プロジェクトのこだわりは、職場や家庭における身近な人同士の「対話」と「相互理解」の促進です。3月8日の「国際女性デー」に加え、11月19日の「国際男性デー」にも着目し、男性特有の悩みや健康課題の啓発にも力を入れています。

性別や年齢を問わず、すべての人にとって、心身ともに健康でいることは、豊かな人生の源だと考えます。そして、性差ある健康課題に関する知識を持つことは、身近な人との対話を促し、困りごとへの想像力や思いやりへとつながると思います。組織や家庭で互いを理解し、支え合うカルチャーが醸成されることは、これからの日本社会の活力の基盤になると、私たちは考えています。

新聞社が持つ多様な媒体、チャンネルを使い、時勢やニュース性と掛け合わせた効果的な発信力で、企業のソリューションを生活者に届ける「橋渡し」となること。そして、未来志向のメッセージを社会へと発信し続けることで、人々の行動変容を促す社会課題解決型のプロジェクトとして、日々挑戦しています。

少子高齢化が進む中、女性を含む多様な人材の活躍が求められています。その基盤となるのが一人一人の健康です。しかし、女性の生理や更年期の症状、妊娠・出産、不妊に関わることは長年、語ることがタブー視され、悩みを打ち明けにくい状況が続いてきました。

現在は、国も性差ある体の特性から生じる問題を社会課題と受け止め、女性を含む誰もが健康に長く働ける社会作りに向けた動きが官民で進んでいます（※1）。その機運は、男性更年期障害や男性の不妊症といった男性特有の健康課題にも波及してきました（※2）。

毎月発行しているメトロポリターナは、働く女性の読者が多い媒体です。そこで連載や特集を組むことを皮切りに、男性読者もいる新聞では、男性更年期などのテーマについて、専門家とともに記事を発信してきました。一方で、持続可能なビジネスとしてプロジェクトを推進していくためには、企業の皆様からのご協賛やスポンサーが欠かせません。生理や更年期、漢方やセルフケアなど、読者の皆様にとっても有益なテーマを、企業タイアップという形で、イベントを開催したり、コンテンツを発信してきたりしました。

なかでも、山場となるのが、3月8日の「国際女性デー」です。24、25、26年は、３年連続で「産経新聞」を丸ごと包むフルラッピングの特別紙面を展開し、読者に広くメッセージを発信しました。24年（画像上）、25年（同下）ではいずれも「対話」や「相互理解」の大切さを訴え、女性を含む誰もが活躍する社会の実現を求める気持ちを込めました。この取り組みは大きな反響を呼び、２年連続、日本新聞協会の「新聞広告賞」を受賞しました。

26年春は時限立法の「女性活躍推進法」が改正され、2036年3月末まで10年延長されるタイミングでした。そうしたニュース性を捉えて、「2026→2036 ありたい未来を想像しよう！－ココロとカラダに向き合い〝対話〟につなげるFES－」をテーマに掲げ、２月末から、産經新聞本紙やWEBニュースサイト「産経ニュース」で女性活躍推進に関わるニュース・連載を発信。メトロポリターナでも、「歴史」と「カラダ」の２軸で読者が未来に思いを馳せる特集記事を掲載したほか、3月22日には、著名ゲストや専門家によるトークセッション、ワークショップ、ブース出展を盛り込んだリアルイベントを開催しました。

「未来」をキーワードにしたフルラッピングの特別紙面では、読者が自分自身の価値観を探り、理想とする未来の形を想像する機会につなげようと、暮らしや健康、仕事にちなんだ15の問いをカード形式で提示し、読者参加型の企画に挑戦しました。一方的な発信に終わらず、カードの問いに対する「答え」や、読者が考えるオリジナルの「問い」を募集したところ、約100人（2026年3月末現在）の応募が寄せられるなど、読者との双方向の取り組みに発展させることができました。

裏面には、本企画の協賛企業の皆様から寄せられた手書きのメッセージを掲載し、読者と企業がともに「未来」に思いを馳せ、自分自身や社会の「ありたい姿」を想像する機会を創出しました。

男性の更年期障害や男性特有のがんなど、男性にも特有の健康課題があります。健康経営に力を入れる企業が増えるなか、予防医療などに本腰を入れようと、国も対処すべき課題と位置づけ、社会的な関心が高まっています。男性や男の子の幸福を願う１１月１９日の「国際男性デー」を機に、産経新聞でも、「国際男性デー」の認知度向上を目指し、男性特有の健康課題をはじめ、男性ならではの悩みなど社会的な問題にフォーカスしたニュースを連日掲載するなど、メトロポリターナの特集誌面も含め、新聞社全体で男女ともに健やかに過ごす機運を高めてきました。24年11月からは、人生後半戦を豊かに過ごすヒントを探る１０００人規模のリアルイベント「ぼくたちはどう生きるか？」を、日本メンズヘルス医学会、日本抗加齢医学会、日本抗加齢協会との共催で、開催しています。

25年は、専門医と、鈴木おさむさん、渡辺満里奈さん、宮本亞門さんをはじめとする多彩なゲストを招き、一般男性の知的好奇心に訴え、協賛企業様とともに、明日から取り入れられる実践的な取り組みを紹介しました。